「平成22年度教育改革国際シンポジウム「教育研究におけるエビデンスとは‐国際的動向と先行分野からの知見」についてのお知らせ 」(9月10日)

【主 催】
国立教育政策研究所

 

【後 援】
財団法人教育研究振興会、全国教育研究所連盟

 

【日時・会場】
平成22年9月10日(金) 13時30分~18時00分
文部科学省講堂
(東京都千代田区霞が関3-2-2 中央合同庁舎第7号館 東館3階)

 

【趣 旨】
先進諸国では、近年、教育政策へ研究エビデンスを活用することへの関心が高まっている。その背景としては、先進諸国が共通に直面する課題、イノベーションや経済成長の要因として教育や知識への重要性が認識されてきていること、教育費支出のためのアカウンタビリティ(説明責任)のためのツールが求められていること、教育研究の質や有効性に対する保証が求められていることなどが挙げられます。
エビデンスとは何なのか、どのようなエビデンスが政策に活用できるのか。国内外の研究者を招へいし、その動向を明らかにすることで、日本の教育政策に資する研究の在り方を探ります。

 

【プログラム】 (プログラム【敬称略】)
◇基調講演「教育の効果を実証する-OECD/CERIのプロジェクトをふりかえって」
    トム・シュラー 前OECD教育研究革新センター長
◇セッションⅠ:「英米におけるエビデンス活用の現状と課題」
    トーマス・クック ノースウェスタン大学教授
    デイビッド・ゴゥ ロンドン大学教育研究所教授、EPPIセンター所長
◇セッションⅡ:「先行分野におけるエビデンス活用の現状と課題」
    津谷喜一郎 東京大学大学院薬学系研究科医薬政策学 特任教授
    秋山 薊二 関東学院大学文学部現代社会学科教授、国立教育政策研究所客員研究員
    コメント
    惣脇  宏 大学入試センター理事、前国立教育政策研究所次長
◇パネルディスカッション:教育研究におけるエビデンスの活用に向けて
    パネリスト:トム・シュラー、トーマス・クック、デイビッド・ゴゥ津谷喜一郎、秋山 薊二、惣脇  宏
    コーディネーター:岩崎久美子(国立教育政策研究所総括研究官)

 

【参加費】 無料

 

【申し込み方法】
(1) 申し込み方法や申し込み期限、その他の詳細については添付のPDFちらし、もしくはWeb(http://www.nier.go.jp/  国立教育政策研究所ホームページ)をご覧ください。


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