■大学・研究機関
関西学院大学
■所属・専攻分野・担当科目
所属：社会学部社会学科
専攻分野：社会問題の社会学、福祉の社会学、医療の社会学
担当科目：社会問題論、臨床社会学、福祉社会学、医療社会学 など
■職種
教授、准教授、専任講師または助教 1名
■採用予定時期
２０１１年４月１日
■応募期限
２０１０年５月１０日（月）（午後４時迄に必着）
■備考
詳細は、「関西学院のホームページ（http://www.kwansei.ac.jp）」の「採用情報」または、「研究者人材データベース(JREC-IN)」 をご参照ください。
■大学・研究機関
大妻女子大学
■所属・専攻分野・主担当科目
所属：社会情報学部社会情報学科社会生活情報学専攻
専攻分野：情報社会研究
主担当科目 ：「現代社会論」「社会調査演習」など
■職名・人員
教授１名
■応募期限
2010（平成22）年1月10日より3月31日（必着）
■採用予定日
2011（平成23）年4月1日
■備考
詳細は、大妻女子大学ホームページの教職員採用情報をご覧下さい。
競争的資金による文部科学省の公募事業である「原子力基礎基盤戦略研究イニシアティブ」では、社会科学系の研究領域の方々におかれましても、公募条件を満たせば応募可能なテーマを用意しております。
具体的には、「戦略的原子力共同研究プログラム」の中で、政策的重点化テーマの一つとして、『原子力利用に伴う社会システム上の課題解決に資する研究』というテーマを設定し、研究提案課題を募集しております。
本事業の概要・目的及び応募条件等の詳細につきましては、文部科学省ホームページの「公募情報」に掲載している募集要項をご覧ください。
TSCF(The Social Capital Foundation)2010年度国際学会開催についてお知らせ致します。
TSCFの2010年度国際学会のテーマは"Social capital in Practice"です。
学会は2010年5月7日～10日にかけてマルタ共和国のメリーハで開催されます。現在TSCFではプレゼンテーションの申し込みを受け付けています。
応募の締め切りは2010年2月15日です。また学会へ参加を希望される方の登録の締め切りは2010年2月28日です。
詳しくは TSCFの以下のサイトをご参照下さい。
せたがや自治政策研究所（世田谷区が設置した自治体シンクタンク）は、区民の皆様や学生、研究者の方々の日ごろの研究の成果を発表する学術機関誌「都市社会研究」を平成20年度より発行しております。「都市社会研究」への論文掲載は、当研究所内に学識経験者による編集委員会を置き、査読・審査のうえ決定します。投稿論文は、下記により募集しておりますので、皆様の応募をお待ちしております。
（正式な応募につきましては、平成22年4月15日以降に世田谷区HPで募集いたしますが、それ以前につきましては、昨年度の募集の案内をご確認ください。）
編集委員会委員 大杉 覚 首都大学東京大学院社会科学研究科教授
後藤範章 日本大学文理学部社会学科教授
玉野和志 首都大学東京大学院人文科学研究科教授
原 昭夫 自治体まちづくり研究所長
板垣正幸 世田谷区政策経営部長
１．募集期間 平成22年9月30日まで
２．募集内容
(1)投稿論文：学術論文（テーマは自由とします） 原稿２万字以内。
※投稿論文は、都市社会の構築に関連する研究の発表にあてる。研究分野は、社会学、行政学、財政学、その他社会福祉・環境・教育・都市計画等の都市政策研究及び自治体の政策に関するものとします。
(2)研究ノート：自らの研究をまとめたもの（テーマは自由とします）
原稿16,000字以内。
※研究上の問題提起のほか、自治体の政策に関するものとします。
３．執筆要領 執筆要領の詳細は、世田谷区のホームページをご覧ください。
４．提出方法 郵送によります。9月30日(消印有効)までに、下記送付先へお送りください。
送付先 〒154-8504
世田谷区世田谷４－２１－２７ せたがや自治政策研究所あて
５．問い合わせ先 せたがや自治政策研究所(世田谷区役所内)
電話 ０３－５４３２－２２４３
■大学・研究機関
東京大学 大学院人文社会系研究科・文学部 社会学研究室
■職種
助教（1名）
■勤務形態
常勤（任期あり、3年間）
■採用予定時期
2010年4月1日
■応募期限
2010年2月15日（月）必着
■応募資格
社会学またはこれに関連する博士号取得者ないし同等の研究能力を有する者で，研究室運営上の能力をそなえている者．
■備考
詳しくはhttp://www.l.u-tokyo.ac.jp/sociology/ をご覧下さい。
■大学・研究機関
東北大学大学院文学研究科グローバルＣＯＥプログラム「社会階層と不平等教育研究拠点の世界的展開」
■職種
ＣＯＥ研究員、若干名
■資格
（１）博士号取得者または同等の能力を有するもの
（２）本プログラムと関連のある研究を行っているもの、あるいは関連のある研究を行う予定のもの
（３）採用時に日本学術振興会特別研究員－PDではないもの
■雇用期間
2010年4月1日から2011年3月31日まで（最長1年間の雇用更新可）
■研究体制
東北大学大学院文学研究科内に設置される社会階層と不平等教育研究拠点において、事業推進担当者2名を正副アドバイザーとし、アドバイザーと研究の内容や方向性について協議しながら、自らの研究プロジェクトを進める。
■応募期限
２０１０年１月３１日（必着）
■備考
詳細は東北大学大学院文学研究科グローバルＣＯＥプログラム「社会階層と不平等教育研究拠点の世界的展開」ホームページをご覧下さい。
社会学系コンソーシアム第二回シンポジウムのプログラムでは、国際化をテーマとします。学問の急速なグローバル化に伴い、学術団体は国際化戦略に迫られています。どのような国際化戦略がよいのか、国際化の問題は何かなど、議論を行います。
期日：2010年1月23日（土） 13:00-16:00
場所：日本学術会議講堂 (予定）
詳細はこちらをご覧ください。
■職 種
社会保障基礎理論研究部第二室長（厚生労働技官・研究職） １人
■業務内容
社会保障に係る経済学的な実証研究
■応募資格
（１）大学院博士課程において、社会保障分野の研究を行うのに十分な経済学、社会学等に係る専門的知識を習得し、博士の学位又はこれと同等の研究実績を有すること。
（２）マクロデータ又はマイクロデータを用いた実証分析に関する専門的知識・技術を有すること。
（３）社会保障分野の研究実績を有するとともに、専攻学問分野の学会・研究会等における活動成果を有すること。
（４）国内外の社会保障に深い関心を有するとともに、子育て支援・福祉等に関する研究分野について広範な知識を有すること。
（５）研究意欲を有し、国家公務員としての責務を自覚し、将来にわたり研究業務に従事できること。
■応募期限
平成２２年２月１５日（月）（必着）
■採用予定日
平成２２年４月１日（金）
■備考
詳細は国立社会保障・人口問題研究所ホームページ採用情報をご確認下さい。
■大学・研究機関
お茶の水女子大学
■所属・専門分野・担当科目
所属： 大学院人間文化創成科学研究科
専門分野： 生活経済学（家政経済学、消費者科学を含む）
主な担当科目：
（大学院）生活経済論、生活経済論演習、生活経済論特論、生活経済論特論演習
（学部）教養教育科目（経済学関連）
生活経済学、生活経済学演習、家政経済学概論、消費者科学入門
■職種
准教授 １名（常勤）
■採用予定時期
平成２２年４月１日以降手続き完了日（可能な限り早い時期）
■応募期限
平成２２年１月１５日（金） 午後５時 必着
■備考
詳細はお茶の水女子大学ホームページ公募・求人情報をご確認下さい。